ウエイクアップ

「新任の課長が増えたが、マネジメントの質にばらつきがある」「管理職が“教える人”から抜け出せない」といった悩みを抱える企業に向けて、本記事ではウエイクアップのビジネスコーチングの特徴やサービス内容、事例について解説します。

引用元：ウエイクアップ公式HP（https://wakeup-group.com/）

ウエイクアップのビジネスコーチングはこんな企業におすすめ

ウエイクアップのプログラムは、「管理職を“指示する人”から“引き出す人”へ転換したい」「1on1を形骸化させたくない」「次世代の経営層を育てたい」と考えている企業に適しています。

同社はCo-Active®コーチングを基盤に、部課長層向けのマネジメント研修から、経営を担う層に向けたエグゼクティブ・メンタリングまでを階層別に用意しています。スキルの習得だけでなく、上司と部下の「関係性の質」そのものに働きかける設計であるため、対話の量は増えたのに部下の本音が出てこないといった、現場に定着しきらないマネジメント課題を抱える組織で活用しやすいサービスです。

ウエイクアップのビジネスコーチングが向いていない企業

同社の法人向けトレーニングは、2日～2.5日の本編に加えて0.5日のフォローを組む構成が基本です。学びを現場で試し、振り返るまでを一連の流れとして設計しているため、企業の置かれたフェーズによってはミスマッチが生じる可能性があります。例えば、以下のような環境にある企業では、導入の効果を実感しにくいでしょう。

• 管理職を業務から離せる時間が半日程度しか取れず、本編とフォローを含む複数日程の受講スケジュールを組めない企業
• 組織風土や関係性への働きかけではなく、面談の型やトークスクリプトなど、即効性のある個人スキルの習得だけを目的としている企業

ウエイクアップのビジネスコーチングの特徴

ウエイクアップが提供するプログラムには、以下の5つの特長が挙げられます。

• Co-Active®コーチングを共通の基盤としてプログラムを設計している
• コーチングスクール「CTI JAPAN」を自社で運営している
• 対面とオンラインの双方に対応し、1クラス6～24名で実施する
• 企業の経営トップ層の経験者を含むエグゼクティブ・メンター®が在籍している
• 主要導入先を含め300社超の導入実績がある（2026年8月調査時点）

同社は、人と組織に生じる対立や停滞感を「変化に向かうサイン」と捉え、本質の対話を通じて変容のプロセスに伴走することを掲げています。個人のスキル強化にとどまらず、チームの関係性や組織文化にまで働きかける仕組みである点が、階層別トレーニングと組織開発の双方を手がける同社ならではのアプローチです。

ウエイクアップのサービス

同社が展開する法人向け、および管理者（エグゼクティブ・経営層含む）向けのビジネスコーチングプログラムについて解説します。

WAKEUP for Diverse Executives

次世代の経営を担う人材を対象としたエグゼクティブ・メンタリングのプログラムです。「伴想人®」として活動するエグゼクティブ・メンター®が担当し、各分野の企業で経営トップ層として活躍する人や、グローバルな人材育成経験を持つ人などが名を連ねています。Co-Active®コーチングをベースに、変革をリードする人材づくりを支援する位置づけのサービスです。

Co-Active Coaching® for Management

部課長層や、マネジメント経験を活かして次のステージに進みたい人を対象とした研修です。「メンバーの成長を促すマネジメントスタイルへの転換」をテーマに、部下との関わり方や問いかけ・傾聴のスキルを扱います。主なテーマはコーチ的な関わり、部下育成、Well-beingの3点です。

Co-Active® Approach for Organization

部課長層や1on1の実践者、新任マネジャーなどチームを率いるリーダー層を対象とした研修です。実践とフィードバックを通じて、自身の思い込みや反応パターンへの気づきを促します。主なテーマは自律性・共通言語・協働文化で、個人のスキルよりもチーム内の関係性づくりに軸足を置いた内容です。

管理職向けコーチング、
どの会社が合う？
目的別おすすめまとめ

管理職の育成にコーチングを導入したいけれど、どの会社が自社に合うのか分からない——そんな企業のために、目的別におすすめのビジネスコーチング会社をまとめました。

たとえば「現場のエンゲージメントを高めたい」「若手マネージャーの対話力を育てたい」「忙しくても続けられる仕組みがほしい」など、よくある課題に合わせて適切なサービスを紹介しています。

【管理職の育成向け】
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ウエイクアップのビジネスコーチングの導入事例

ビジネスコーチングを実際に導入した事例をご紹介します。

株式会社DNP情報システム

導入前：新任課長の急増とリモート下の対話不足

新卒・キャリア採用の強化で組織の若返りが進み、課制度の導入によって新任課長が急増したことで、マネジメントスキルのばらつきが課題となっていました。加えてテレワークの定着により、人と人とのコミュニケーションが縦にも横にも弱くなったと認識されており、管理職が自分の意見を通しがちで、メンバーの本音を引き出す関わりが必要な状況にあったといいます。

導入後：「結論を急ぐ」から「背景を聴く」対話へ

対話体験型研修のCAO（Co-Active® Approach for Organization）を導入し、3か月後の再集合によるフォローアップと、二人一組で学びを振り返るバディ制度を組み合わせて実施。受講者からは「聴いているつもりでも、実は判断しながら聴いていた」という気づきが挙がり、会議では結論を急ぐ進め方から背景を聴く対話へと転換しました。上層部を気にして意見を控える傾向も薄れ、若手社員による新たなアクションが自発的に生まれています。

ウエイクアップのビジネスコーチングのコーチ資格

• CTI認定 CPCC（Certified Professional Co-Active Coach）
• ICF認定 PCC（Professional Certified Coach）
• CRR Global認定 ORSCC
• LC認定 LCCP
• Hogan Assessments認定コーチ　など

ウエイクアップの企業情報

まとめ

ウエイクアップのビジネスコーチングは、面談の型を覚えるスキル研修にとどまらず、上司と部下の「関係性の質」そのものに働きかけるアプローチを軸としています。部課長層向けのCo-Active Coaching® for Managementや、チームの協働文化に踏み込むCo-Active® Approach for Organizationなど、育てたい階層と課題に応じてプログラムを選べる構成です。

本編に加えてフォローの機会を組み込み、学んだ関わり方を現場で試してから振り返る流れをつくっている点も特徴といえます。DNP情報システムの事例のように、新任管理職が急増してマネジメントの質にばらつきが出ている組織や、リモート環境で対話の機会が減ってしまった組織で活用しやすいサービスです。

ビジネスコーチングの導入を検討する際は、自社が抱える具体的な組織課題や、理想とするリーダー像に合致したパートナーを比較検討してみてはいかがでしょうか。