コーチングプラットフォーム

「外部コーチに頼り続けるのではなく、社内にコーチングを根づかせたい」「1on1を続けられる管理職を自前で育てたい」といった悩みを抱える企業に向けて、本記事ではコーチングプラットフォームのビジネスコーチングの特徴やサービス内容、事例について解説します。

引用元：一般社団法人コーチングプラットフォーム公式HP（https://coachingplatform.main.jp/）

コーチングプラットフォームのビジネスコーチングはこんな企業におすすめ

コーチングプラットフォームのプログラムは、「コーチングを組織文化として定着させたい」「社内コーチを自社で育てたい」「管理職の1on1を単発で終わらせたくない」と考えている企業に適しています。

同法人が法人向けに勧めているのは、外部コーチを都度招く形ではなく、選抜したメンバーに長期プログラムを受講させ、認定を経て社内コーチとして活動してもらうという内製化の道筋です。あわせて、マネージャー層やリーダー層に向けた階層別研修、経営ボードメンバー向けの個別コーチングも用意されており、社内コーチの育成と現場への浸透を並行して進めたい組織で活用しやすいサービスです。

コーチングプラットフォームのビジネスコーチングが向いていない企業

社内コーチ育成は全14日間のコース受講と認定試験を経る構成で、実際の導入事例でも1年半以上の期間をかけて実施されています。腰を据えた取り組みを前提とするため、企業の置かれたフェーズによってはミスマッチが生じる可能性があります。例えば、以下のような環境にある企業では、効果を実感しにくいでしょう。

• 四半期など短い期間で管理職の行動変容を数字として示す必要があり、年単位の育成スケジュールを組む余裕が現状ない企業
• 選抜メンバーを長期にわたって業務から離せず、月1回の受講と実践を継続できる体制を確保できない企業

コーチングプラットフォームのビジネスコーチングの特徴

コーチングプラットフォームが提供するプログラムには、以下の5つの特長が挙げられます。

• 自己基盤（ファウンデーション）を整えることとコーチングを同時に学ぶ設計
• 「気づく→向き合う→取り組む」という実践のステップを置いている
• 国際コーチング連盟（ICF）のLEVEL1およびLEVEL2に認定されたプログラム
• メイン講師は全員コーチング歴15年以上（公式サイト記載）
• 修了後に「一般社団法人コーチングプラットフォーム認定コーチ」の認定証を授与

同法人は、コーチングのスキルだけを切り離して教えるのではなく、コーチ自身の土台となる自己理解・自己受容・自己信頼を深めるプロセスと一体で学ぶ構成を採っています。社内にコーチングを持ち込む際、心理的安心感を高めるには自己基盤を整える体験をしたコーチの存在が欠かせないという考え方が、法人向けプログラムの前提に置かれています。

コーチングプラットフォームのサービス

同法人が展開する法人向け、および管理者（エグゼクティブ・経営ボードメンバー含む）向けのビジネスコーチングプログラムについて解説します。

社内コーチ育成（組織内コーチング）

選抜したメンバーを社内コーチへ育て、コーチングを組織文化・風土へ浸透させる長期プログラムです。「ファウンデーションベースドコーチング」の全14日間を受講したうえで認定試験を実施し、合格したメンバーが認定を受けた社内コーチとして活動する流れになっています。オプションとして、社内コーチのサポートや制度の仕組みづくりに関するコンサルテーションも別途用意されています。

階層別のコーチング研修

コーチングの基本を幅広い層に浸透させたい場合に向けた研修です。マネージャー層には3日間×2回、リーダーや後輩育成を担うメンバーには2日間×2回、より多くのメンバーに向けては1日間×2回といった形で、対象層に応じて日程と内容をカスタマイズできます。なお、この研修はICFの認定プログラムには該当しません。

エグゼクティブコーチング／パーソナルコーチング

企業のトップや経営ボードメンバー、マネージャーに向けた個別のエグゼクティブコーチングと、リーダーやメンバーに向けたパーソナルコーチングです。社内コーチ育成や研修と並行して実施することで、組織へのコーチング浸透を上下から支える位置づけのサービスとなっています。

管理職向けコーチング、
どの会社が合う？
目的別おすすめまとめ

管理職の育成にコーチングを導入したいけれど、どの会社が自社に合うのか分からない——そんな企業のために、目的別におすすめのビジネスコーチング会社をまとめました。

たとえば「現場のエンゲージメントを高めたい」「若手マネージャーの対話力を育てたい」「忙しくても続けられる仕組みがほしい」など、よくある課題に合わせて適切なサービスを紹介しています。

【管理職の育成向け】
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コーチングプラットフォームのビジネスコーチングの導入事例

ビジネスコーチングを実際に導入した事例をご紹介します。

株式会社シーエヌシー

実施内容：社内コーチ育成と経営層コーチングの並行実施

社内コーチ育成に加え、社長を対象としたエグゼクティブコーチング、認定コーチを対象としたパーソナルコーチングを組み合わせて実施しています。2018年1月から2019年5月にかけて月1回のペースで継続し、2019年8月に認定試験が行われました。

成果：2019年8月の認定試験を経て社内に15名の認定コーチが誕生

一連のプログラムを経て、社内に15名の認定コーチが誕生しています（2019年8月時点）。外部のコーチに依存せず、社内の人材がコーチとして機能する状態をつくった事例です。

コーチングプラットフォームのビジネスコーチングのコーチ資格

• 国際コーチング連盟（ICF）認定 マスター・サーティファイド・コーチ（MCC）
• 国際コーチング連盟（ICF）認定 プロフェッショナル・サーティファイド・コーチ（PCC）
• 国際コーチング連盟（ICF）認定 アソシエイト・サーティファイド・コーチ（ACC）
• 一般社団法人コーチングプラットフォーム認定コーチ
• キャリアコンサルタント（国家資格）　など

コーチングプラットフォームの団体情報

まとめ

コーチングプラットフォームのビジネスコーチングは、外部コーチを招いて終わりにするのではなく、社内にコーチを育てて文化として定着させることに重心を置いたアプローチが特徴です。全14日間のプログラムと認定試験を経て社内コーチを立ち上げ、階層別研修で裾野を広げ、経営層には個別コーチングをつけるという三層の設計になっています。

コーチングのスキルと自己基盤（ファウンデーション）を一体で学ぶ構成であるため、面談の型だけを覚えて終わるのではなく、コーチ役となる社員自身の土台づくりから取り組みたい企業に適したサービスといえます。シーエヌシーの事例では、1年半以上をかけた取り組みの結果として、2019年8月時点で社内に15名の認定コーチが誕生しています（参照元：一般社団法人コーチングプラットフォーム公式HP）。

ビジネスコーチングの導入を検討する際は、自社が抱える具体的な組織課題や、理想とするリーダー像に合致したパートナーを比較検討してみてはいかがでしょうか。